【米国株】高配当電気通信株AT&T、ベライゾン売却理由2

毎月、米国株に積立投資をし続けています。前回の記事では、保有していた電気通信株AT&Tとベライゾンを全て売却したこと、その理由の一つとして『増配率が一貫して低いこと』を書きました。

前回記事↓

毎月、米国株に積立投資をし続けています。これまではS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが定める世界産業基準(GICS)を参考に、投...

本稿では、電気通信株2社を売却した別の理由として、『株価成長率が低いこと』を挙げていきたいと思います。

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電気通信株の株価成長率

早速ですが、私が売却したAT&Tとベライゾンの株価成長率を見ていきます。データソースは『Yahoo!Finance』の『Historical Data』です。

まず、AT&Tの株価推移を示しました。1984年から現在までの35年間で株価は6.6倍になりました。年平均で5.6%程度の成長率です。

次に、ベライゾン・コミュニケーションズの株価推移を示しました。同じく1984年から現在までの35年間のデータですが、株価は6.7倍、年平均で5.6%程度の成長率です。

S&P500指数の成長率

では、比較対象として市場平均S&P500指数の成長率を見てみます。

S&P500指数は1984年から現在までの35年間で17.5倍に成長しました。年平均で8.5%程度成長しています。

確認ですが、電気通信大手2社の同期間における株価成長は6.6~6.7倍、年平均で5.6%程度の成長でした。

つまり、『電気通信大手2社の35年間の株価成長は、同期間における市場平均の約38%に過ぎず、年平均で見ると約3.0%の差があった』ということが分かりました。電気通信は世の中にとって必須な事業ですから業績安定ですが、安定を求めるならS&P500がいいでしょう。となると、AT&Tやベライゾンに投資するのでは、何のために個別銘柄に投資するのか分からなくなってしまいました。やはり安定した高配当のためでしょうか?

株価成長率の低さを配当でカバーできない

確かにAT&Tやベライゾンは高配当です。しかし、前記事にて増配率が一貫して低いことは既に示しました。高配当なのは株価が成長しないことの結果に過ぎません。

逆に、他の優良銘柄はAT&Tやベライゾンのように配当利回り5%や6%になったりはしません(たばこ銘柄など一部は除く)。AT&Tやベライゾンよりも増配率が大きいにも関わらずです。それは、増配とともに株価も成長しているからです。

AT&Tとエクソンモービルを7,000$ずつ買って30年以上売らずにいた場合に、配当総額はどうなるか見てみます。飽くまで推定ですが。AT&Tは株価が現在約35$ですし、エクソンモービルは67~68$ですが、70$で計算します。7,000$ずつ買えば購入数は200株と100株で分かりやすいからですね。ちなみにこの丸めでエクソンモービルはややハンディを背負ったことになりますね。

まず、AT&Tは1株あたりの年間配当額が2.04$です。2008年から0.04$ずつの増配を続けています。これが今後30年続くとして計算します。その結果は以下の通りです。

  • 30年後には1株あたり年間配当額は3.20$
  • 200株保有なら30年後の年間配当額は640$
  • 30年でもらえる配当総額は15,720$

次にエクソンモービル(ティッカー:XOM)です。

まず、エクソンモービルは1株あたりの年間配当額が3.48$です。増配率は過去10年の平均から9.1%で計算します。その結果は以下の通りです。

  • 30年後には1株あたり年間配当額は43.5$
  • 100保有なら30年後の年間配当額は4,350$
  • 30年でもらえる配当総額は48,329$

ということで、AT&Tとエクソンモービルを同額分購入し、30年保有した場合、取得できる配当額に3倍以上の差がつきます。よって、AT&Tは株価成長率の低さを高配当でカバーすることができません。配当の成長率も低いので。何より毎年0.04$一定の増配なので、指数関数的に増えないといいますか、複利が効かないといいますか。

ちなみに30年も見なくても、今回の計算だと約5年でAT&Tとエクソンモービルの取得配当総額が同じになります。以降、エクソンモービルがAT&Tを突き放す一方となります。

あ、エクソンモービルの株価成長率は示していませんでしたが、エクソンモービルの35年前の株価は約5$でした。今は67~68$なので、株価は13倍以上に成長しています。年平均で見ると7.7%くらいの成長です。電気通信株より株価成長率も良いです。

まとめ

過去を振り返ると、電気通信株の株価成長率は市場平均以下です。さらに増配率も多くの優良銘柄に劣るため、長期的にリターンが小さい株となってしまいます。

次の記事は、電気通信株は『セクター分散の意味でも必要ない』という内容で現在執筆中です。

続く

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