ふるさと納税 大阪泉佐野市からお米30kg返礼

我が家では毎年ふるさと納税を活用し、支出2,000円になる範囲でありったけのお米をいただいています。本日は大阪府泉佐野市からお米30kgが届きました。アイキャッチの写真が現品です。以下のお米が5kgずつ3種類で1セットとなります。

  • 新潟県魚沼産コシヒカリ5kg
  • 新潟県産コシヒカリ5kg
  • 宮城県産ひとめぼれ5kg

我が家では2口寄附したので2セット=30㎏いただきました。

今年は妻のふるさとに40,000円納税しコシヒカリ60㎏、大阪市泉佐野市に20,000円納税し30kgのお米をいただきました。合計90kgです。

妻のふるさとからいただいたコシヒカリは10月に届いていまして、控えめに言ってめっちゃ美味しいです。私35歳のオサーンですが、このお米だけで5杯いけちゃいます。塩おにぎりとかサイコー。

今回いただいた魚沼産コシヒカリは有名な銘柄ですが、どんだけ美味しいんでしょうか・・・(*´ω`*)じゅるり

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ふるさと納税・控除・返礼について

ふるさと納税

ふるさと納税は居住地以外の自治体に納税する制度です。例えば、私は大学進学以降は地元を離れていますが、私の地元や現在なら妻のふるさとに愛着があり、2つともド田舎で税収も少ないので少しでも応援したいと思い納税してきました。

もともとは自治体間における税収格差を緩和するために国が設けた制度です。現在の居住地よりも生まれ育った土地に納税したい、もしくは他に応援したい自治体があるのなら納税という形で実現できる制度です。

ふるさと納税を行った際の控除

ふるさと納税で納税した金額は所得控除されます。ただし2,000円は必ず負担することになります。例えば1万円を他所の自治体に納税した場合8,000円の控除となります。つまり、還付されたり、支払うはずの税金から差し引く形で8,000は戻ってきます。

控除される金額(上の例で言うところの8,000円)のうち所得税から控除される分は年末調整や確定申告で還付されます。また住民税から控除される分は翌年に支払うはずの住民税から差し引かれます。

所得税や住民税は各々が払った(もしくは払う)金額以上は還付・差引できませんから、ふるさと納税にて2,000円以上損しない納税額は収入などによって決まっています。

自分がいくらまで納税してもOKか確認したい場合は、googleで「ふるさと納税 目安」とか「ふるさと納税 シミュレーション」と検索すれば計算してくれるサイトが検索上位に出てくるでしょう。

ふるさと納税を行った際の返礼品

各自治体は自分ちに納税してほしいので、納税してくれた人には返礼品を出すことが多いです。それが問題になったりもしたのですが。。。

控除のところで説明した通り2,000円以外の納税金額は(上限はありますが)戻ってきますので、返礼品の価値が2,000円以上ならば納税者は実質得をすることができるというわけです。

例えば、私は毎年(高くて美味しい)お米を貰ってきましたが、コシヒカリ10kgは普通スーパーで買えば5,000~6,000円以上します。土地によってはもっと値段が上がるでしょう。魚沼産コシヒカリなら10,000円以上だったりします。

ですが、私はふるさと納税を使って2,000円のみの負担で100kg以上のコシヒカリをいただいてきました。毎年です。コシヒカリ100kgだとしたら5~6万円の商品ですから超お得ですね。

ただ、今年は90kg(コシヒカリ以外のお米を含む)になってしまいました。近年各自治体の返礼品に力が入り過ぎて国が問題視したため、返礼品がパワーダウンしてしまいました。2~3年前までは10,000円納税すれば20kgのお米が貰えたと思うのですが。

ふるさと納税・住宅ローン控除の併用は可能

私は昨年新築一軒家を建てたのですが、ふるさと納税と住宅ローン控除の併用は可能でした。ただし、ふるさと納税上限額(2,000円のみの負担となる納税額)が小さくなったり、住宅ローン控除額が減る可能性があります。住宅ローン控除との併用時、いくらまでふるさと納税を利用できるかということも「ふるさと納税 住宅ローン」などと検索すれば調べられます。

ちなみに「ワンストップ特例」という制度が使えれば納税上限や控除額が減らないのですが、家を建てて1年目は確定申告が必要ですからね。確定申告をする方はワンストップ特例を使えません。あとは個人事業主など確定申告が必要な方は特に注意ということです。

外国税額控除との併用

外国株を手掛けていると、日本国内20.315%の前に配当に現地課税(米国なら10%)をかけられます。2重課税となるので、外国税額控除という手続きで一部取り戻すことができるのですが。。。確定申告が必要です。つまりワンストップ特例が使えません。

また、外国税額控除も所得税・住民税からの控除ですので、

  • 住宅ローン控除
  • 外国税額控除
  • ふるさと納税による控除

と控除するものが増えてしまって払った(あるいは払う)所得税・住民税の金額を超えてしまいます。ということで、配当狙いの外国株投資を手掛けている場合はさらに注意が必要となります。

住宅ローン控除期間はADR比率大き目のポートフォリオにできたらいいですねー。自分はできないですけど。

続く

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